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【#メジャ就】高校生がスポーツ界で就職するために知っておいて欲しいことーその1

ドラフトカフェ編集部 2018.06.06

メジャーリーグで活躍しようと、挑戦した日本人選手たち

1995年、近鉄バファローズの野茂英雄投手が、MLB(メジャー・リーグ・ベースボール)のロサンゼルス・ドジャースに入団しました。 そして、その年のオールスターゲームの先発に選ばれ、新人賞に輝き、たちまちMLBを代表する投手となりました。

彼の大活躍はMLB関係者の目を日本の球界に向けさせると同時に、日本人選手、中でも投手陣にMLBへの確かな可能性を示しました。その後、たくさんの投手が、MLBのマウンドに立っています。そして、2001年にはオリックスのイチロー選手と阪神の新庄剛志選手が日本人野手として初めてMLBに移籍しています。イチローは新人賞のみならず、リーグMVPという最高の名誉まで獲得したのです。

新庄も華麗な守備とチャンスに強いバッティングで、日本のメディアの予想をはるかに上回る活躍。阪神時代よりも人気と注目を集めるようになりました。すると、それまでサッカー人気に押され気味だった子供たちの間に大きな変化が起きました。野球(ソフトボール)を始める子供がまた増え始めたのです。

 

彼らの活躍は日本の野球少年にとって大きな夢

さらに子供たちが野球というスポーツに関心を持つようになり、その中から才能ある子供たちが発掘される可能性が増したということですから、世界の野球界全体にとってもプラスです。また、イチローや新庄のMLBへの移籍は、日本球界だけでなく国際的にも意義ある挑戦でした。日本の野球少年たちは、日本人でもMLBのトップに立てる可能性を知り、

「イチローのように、メジャーという世界一カッコイイ舞台でプレーをしてみたい」 

「メジャーの恵まれた環境の中で実力を試してみたい」 

「メジャーという世界一規模の大きなリーグで活躍して、ヒーローになりたい」 

等々、大きな夢を描き始めました。

低い目標しか抱けない人は、到達点も低いゴールになってしまいます。反対に、高い目標に向かって努力した人は、高いゴールに届きます。イチローや新庄、野茂、佐々木のようになることを夢見て野球に励む子供たちの中からは、将来必ず素晴らしいメジャーリーガーが誕生すると思います。

 

MLBはチームスタッフとしてたくさんの日本人を探している

MLBは巨大な組織力と資金力、エンターテイメント・ビジネスとスポーツ・ビジネスのノウハウを活用して、MLBの魅力を、世界中に広める努力をしているいます。 メジャーリーガーになれるのは、不可能とは言いませんが、ほんのひと握りの人です。MLBは世界中で選ばれたプレーヤーだけが立つことのできるフィールドです。 しかし、MLBの球団フロント(日本でいう球団本社)で働くチャンスを見つけることは、日本で想像するほど難しいことではありません。

日本人メジャーリーガーの増加にともない、現場でも日本人選手のための通訳やトレーナーのニーズが高まっており、実際に日本人がMLBにチームスタッフとして就職しています。 同様に球団フロントでも、日本のマーケット対策として、新しく日本人スタッフを採用する動きが出てきました。MLBに就職する入り口はアプローチの仕方次第で、意外に広いのですが、あまり知られていないことが残念です。

 

日本のプロ野球は12球団。MLBには30球団も!

そして、各球団の傘下にはルーキー・リーグから3Aまで6つもしくは7つのマイナー・リーグ球団があり、その他に独立リーグ(MLB球団の傘下に属さない球団のリーグ)所属の球団があります。 つまり、プロ野球だけでMLB以外に200以上のプロ球団があるのです。

これに、4大メジャースポーツと呼ばれる、バスケットボールのNBA(ナショナル・バスケットボール・アソシエーション)、アメリカン・フットボールのNFL(ナショナル・フットボール・リ—グ)、アイスホッケーのNHL(ナショナル・ホッケー・リーグ)と、その下部リーグを合計すると400以上もの球団が存在します。

さらにアメリカには、MLS(メジャー・リーグ・サッカー)、アリーナ・サッカー、アリーナ・フットボール、ラクロス……など、多くのプロスポーツがあり、そのすべての球団が独立採算のスポーツ・ビジネスの企業として経営されています。

 

日本人にも就職のチャンスあり

どの球団も毎年優秀な人材を求めて盛んに社員の新陳代謝を繰り返しており、それだけ多くの日本人に就職のチャンスがあるのです。また、スポーツ・ビジネスの中でもチーム作りとは異なる、いわゆるビジネス・アドミニストレーションの仕事は、どの競技でもほぼ共通しています。現に私がそうですし、最終的にMLBの球団フロントに就職することを目標に、最初は他の競技のリーグで経験を積む人もたくさんいます。

アメリカのスポーツ・ビジネス界には縦(同じ競技内)・横(他の競技)に素晴らしくきめ細かいネットワークがあり、共存共栄の意識も高いため、マイナー・リーグや他の競技のリーグにいても、能力が認められれば、いずれMLB球団との接点が生まれます。 しかも、アメリカでは——スポーツ界に限らず、すべてのビジネス界で——「民族や国籍、年齢、性別、学歴、宗教」等に関係なく、個人の能力次第で仕事を任され、自分の力を試すチャンスが他のどの国よりもはるかに多くあります。

 

スポーツ・ビジネスの意識の薄さから、日本の球団へは就職が難しい

その点、日本の球団フロントの職員は多くが親会社からの出向や転籍で、よほどの専門職でない限り、直接球団とは契約できない仕組みになっています。つまり、球団への就職の窓口はビックリするくらい狭いのです。 また、もともと日本のプロ野球は、歴史的に親会社の広告・営業活動の一環として誕生したという経緯があります。

戦前、野球の人気が高まる中、朝日新聞社と毎日新聞社が高校~大学野球の興行権を押さえ(春・夏の甲子園大会は、それぞれ毎日新聞社と朝日新聞社が主催)、発行部数を伸ばしたのに対抗し、読売新聞社が創設したのが日本のプロ野球です。そして、そのビジネス的手法を参考にした球団の参加をうながし、リーグが発展したのです。

日本のプロ野球界は、その誕生時から「親会社のため」というコンセプトがあるため、今でも多くの球団において、独立したスポーツ・ビジネスという意識が薄いのです。それゆえに、能力のある人材を積極的に採用することも少ないのです(こうした日米の差は、このあとも折に触れ詳しく紹介したいと思います)。

 

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