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【#メジャ就】スポーツを頑張っている高校生に知って欲しいアメリカのスポーツビジネス

ドラフトカフェ編集部 2018.11.22
高校野球、メジャーリーグ

アメリカには美しくデザインされたものが3つある。合衆国憲法、ジャズ、そしてベースボールだ。 
——ジェラルド・アーリー(作家) 

 

こんな言葉が生まれるほど、アメリカにおいて野球は特別な存在です。

 

スポーツはアメリカ国民に欠かせない、彼らの生活に根ざした文化

アメリカは、何事にも「フェア」を重んじる国柄にもかかわらず、MLBだけはアメリカ連邦裁判所によって反トラスト法(独占禁止法)の適用から除外されているほどです。アメリカ人は野球のことを特別に“national pastime”(国民的娯楽)と呼んでいるほど野球、そしてスポーツは市民生活に欠かせないものであり、彼らの生活に根ざした文化となってきました。 そんな環境の中、MLBを始めとするプロスポーツの各球団は、そこにはオーナーやオーナー企業がいるにもかかわらず、地元市民にとっては自分たちの「共有財産」という意識が強いのです。

 

球団のために地元市民が自分たちの税金で新たな施設を用意する?!

高校生野球,スポーツ

4大メジャースポーツのスタジアムやアリーナは、その多くが地元自治体や州の公共施設でありながら、民間企業の球団が独占的に使用することが認められています。 また、球団のために地元市民が自分たちの税金で新たな施設を用意することもあります。

例えば、MLBの2001年ワールドチャンピオン、アリゾナ・ダイヤモンドバックスは1998年にアリゾナ州フェニックス市に新しく誕生した球団です。地元フェニックス市はホームとなる球場の建設費用を捻出するために、日本の消費税に当たる物品税を引き上げました。野球やサッカーの球団招致のために、自治体が増税することなど日本では考えられませんね。

そうまでしてアメリカの一般市民がMLBなどのプロスポーツ球団をバックアップするのは、それだけ球団が地域社会(コミュニティー)に娯楽をもたらし、「誇り」という心の財産をもたらすと理解されているからです。

 

球団は「公共サービス」の役割も担っている

また、球団側もそれに応えて、地元コミュニティーに対してチャリティ活動を行ったり、ボランティア活動に参加したりします。あるいは子供やハンディキャップを持った人たちを無料で招待するなど、地元コミュニティーとの交流を図っています。そして、リーグも球団もいわゆる民間企業ですから、経営自体は「自分たちで稼いだ収入で経営する」という、しっかりとしたビジネスになっていなければなりません。

そのためにアメリカの球団経営は、映画やテレビ放送、アミューズメント・パークなどと同様、お客さんに夢や喜びを与えるエンターテイメント・ビジネスを追求しています。ファンや観客、コミュニティーにエンターテイメントを提供し、その対価として収入を得るビジネスです。

 

マーケティング戦略の凄さを感じれるメジャースポーツ界

働く社会人

どうすれば、ファンに愛され、喜んでもらえ、会場に足を運んでもらえるのか。グッズを買ってもらえるのか。テレビ観戦してもらえるのか。それぞれの分野に、それぞれのプロのマーケティング・スタッフが活動しているのです。

逆に、有能なスタッフの不足で企業努力が実らず、球団が長期間の不振に陥ったときには、アメリカのメジャースポーツ界ではリーグ(リーグと球団の関係については後述)が改善を指導することになります。 問題のある部門に専門家を送り込み、半強制的に改善に当たらせることもあります。記憶に新しいところでは、MLBが改善の進まない球団に、削減、つまり球団を消滅させようとしたことさえありました。

また、不振が続けば、球団そのものの価値が下がるため、オーナー側も思い切った改革を実施します。経営トップや球団運営トップの交代。本拠地(ホーム都市)の移動。球団の売却も珍しいことではありません。それだけに、球団の経営・運営はプロが求められ、優秀な人材は全米のプロスポーツ球団、リーグからヘッドハンティングされることになります。

このように、アメリカのプロスポーツの球団は、市民みんなの文化であり財産であると同時に、それぞれの分野のプロのビジネスマンが働く活発で立派な産業なのです。

 

日本のプロ野球界の仕組みを理解ーアメリカとは違う体制

日本のプロ野球の場合、多くの球団がもともと親会社の宣伝・広告や営業に役立つ媒体として誕生し、経営されています。例えば、読売巨人軍は親会社の読売新聞の発行部数を伸ばすことを大きな目的にスタートしています。そのため巨人主催ゲームのチケットも、球団が販売するのではなく、読売新聞社が営業戦略の一環として販売しています。

日本では、球団自体は一つの独立した株式会社ですが、実質的には親会社の宣伝部的な存在である場合が多いのです。そうした球団の運営は、当然親会社の意向にそったものになります。観客やファンの気持ちを一番良く知っている、現場の判断や意志が反映されにくい仕組みといってもいいでしょう。

そのかわりに親会社が球団経営の赤字は補填してくれますから、経営に対する危機感の持てない、つまり、ビジネスのプロでなくても務めることが可能なのです。当然、そこにはアメリカのプロスポーツ界のようなスポーツ・ビジネスの感覚が生まれないのは仕方がないことなのかもしれません。そして、いくら経験を積んでも、自分の能力や価値を高めることは難しいでしょう。

 

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